子供の教育費はいくらかかるのか?お薦めの貯め方は学資保険とNISAのどちらがいいか

我が家は2人の娘(4歳、1歳)がいます。

子供が産まれてからは、教育費の心配が大きく貯金も当時はろくにしておらず家計簿も当然付けていませんでした。

教育費は約1,000万円はかかるという認識でしたが実際はどうなのか。

30代になってからお金に対して真剣に向き合い、4年間考えて実践してきた方法も紹介していきます。

結論からいうと、子供の教育費は私立に進んだときを想定して考え、貯め方はつみたてNISAが私の最適解です。

・子供の教育費がいくら必要かの目安がわかる
・教育費を貯める方法の種類を知ることができる
・夫婦間で子供の将来のことやライフプランを作る

子供の教育費はいくらかかるか?

大きく教育費が変わるのは、公立か私立ですね。

更に細かくすると、文系か理系かでも変わってきますが今回は全体の平均金額をお伝えします。

公立と私立のパターンによって変わりますが、大学の費用も考えると下記のようになります。

◆全て公立で大学は国立の場合

約541万(高校まで) + 約500万(国立大学) = 1,041万

◆全て私立で大学は私立の理系の場合

約1,830万(高校まで) + 約800万(私立理系) = 2,630万

選択した道によって教育費は大きく異なってきますが、大半の人は中学校までは公立が多いのではないかと思います。

住んでいる地域によって選択肢は違うと思いますし、下記の文部科学省が発表している幼稚園(3歳)から高校卒業までの総額のグラフを参考に自分の家庭の場合で計算されてみてください。

参考資料の金額は『教育費』、『給食費』、『学校外の活動費(塾や習い事など)』を含めた金額で万単位になっています。

高校と大学は行きたい学校を子供が選ぶと思いますので私立で計算しておくべきでしょう。

令和元年の教育費

引用:文部科学省 平成30年度子供の学習費の調査の結果について

幼稚園~高校までにかかる教育費

◆幼稚園

公立 私立
3年間総額 約65万円 約158万円
1年平均 約21.7万円 約52.8万円

 

◆小学校

公立 私立
6年間総額 約192万円 約959万円
1年平均 約32万円 約160万円

 

◆中学校

公立 私立
3年間総額 約146万円 約421万円
1年平均 約48万円 約140万円

◆高校生

公立 私立
3年間総額 約137万円 約294万円
1年平均 約45万円 約98万円

 

大学にかかる教育費

国立 私立文系 私立理系
4年間総額 499万円 717万円 821
1年平均 約124万円 約179万円 約273万円

大学に関しては、ご存知の通り1番お金がかかります。

2020年3月の教育費負担の実態調査を見ると平均すると4年間総額で690.4万円とのことです。

大学の一人暮らしの割合

引用:日本政策金融公庫より

自宅から遠く一人暮らしをする方の割合は全国で見ると27%だそうですが住んでいる地域差が非常に大きいです。

地方で生活をしてきた方は一人暮らしが増えて、都市部は少なくなっています。

 

 

地方在住の方は毎月の仕送りも考えておく必要があり家賃+食費などと考えると約10万は毎月みておく必要があります。

調査によると年間の仕送り平均は102.3万円(月額8.5万円)になるそうですが、平均よりも気持ち多めに考えておくべきでしょうね。

かなり大きい出費になってきますが、奨学金制度や大学ごとに制度がありますので子供が大学受験する際には調べておきましょう。

 

【教育費のシミュレーション】子供が2人で年齢差が3歳の場合

我が家は、保育園を利用しており小・中は私立は特に考えておらず公立に通う予定でいます。

そのため、教育費のシミュレーションは下記のように計算しています。

中学校以降は、子供の意見を聞いて進路を選ばせてあげたいので高くなる私立で計算してみました。

我が家の教育費シミュレーション

4歳の娘:公立小学校+公立中学校+私立高校+私立大学(理系)

◆合計:1,450万円(保育料は今回加えてません)

1歳の娘:公立小学校+公立中学校+私立高校+私立大学(理系)

◆合計:1,450万円(保育料は今回加えてません)

2人で2,900万円もの教育費が必要になってきます。

こう計算すると非常に大きな金額ですね(;^_^A

長女の高校入学時に次女が中学入学になるため、入学時の費用が重なるのでその点は貯金にて備えておくようにしています。

重なると本当に計画的に貯めていかないと厳しくなることが多いとよく聞きます。

児童手当は10歳までは投資に回し、10歳以降は大学時代に暴落がきて投資資産が減った時のために貯金しておくつもりです。

【教育費の貯め方】学資保険 or つみたてNISA or ジュニアNISA

教育費の貯め方は様々ですが、私の1番のお薦めはつみたてNISAです。

教育費の総額をつみたてNISAで補うのではなく、小・中・高の教育費は毎月のやりくり費から出すことを考えています。

入学時や修学旅行などの費用は貯金の中の生活防衛資金から出していく予定です。

1番大きな大学の4年間は事前に備えておかないと難しいです。

そのため、我が家はつみたてNISAを夫婦で行いジュニアNISAも活用して大学の教育費を備えていきます。

ジュニアNISAは2023年までしか積立ができないため、それ以降は投資信託への投資金額を増やす予定で、10歳になったら大学入学時に暴落がきていた時の対策で投資金額を控え現金比率を高めようと考えています。

 

つみたてNISA

年間40万円が上限で投資信託を積立ていき、20年間の間は増えた利益に対して20%の税金が普通はかかるのですが免除されます。

積立購入できる投資信託も金融庁が厳選していますし、お薦めもこのブログ内で紹介していますので参考にしていただければと思います。

年利3%程度で毎月40万円を20年間で計算をすると、

投資金額800万(40万×20年間)は約1,083万円となり、291万ほど運用利益となっています。

※下記の表は毎月3.3万円でシミュレーションしたので元本が792万になっています

つみたてNISAで年利3#

引用:金融庁のシミュレーションより

余裕があるならば、夫婦でつみたてNISAを行えば単純に2倍になるので良いと思います。

しかし、毎月6.6万を積み立てるというのは家計をしっかり見直し固定費を減らすか収入を上げないと難しいものです。

つみたてNISAの魅力はいつでも引き出せることで、この点は以降に紹介するジュニアNISAや学資保険ではない利点です。

大学に進学しなかったり、全て公立の学校に行き教育費が残れば住宅ローンに回したり老後資金に回せますよ。

関連記事

※2020年4月5日に記事更新しました 私はSBI証券にて2018年3月から、つみたてNISAにて投資信託の運用を始めました。 つみたてNISAは2018年1月から始まった制度で、株式で出た利益の約20%は税金としてとられるのですが[…]

ジュニアNISA

当初はつみたてNISAと違い自由に引き出せず、資金拘束されるというデメリットがありましたが2023年で制度が終わるということで2023年以降は引き出しが可能になりました。

メインの教育資金はつみたてNISAで備えつつ、ジュニアNISAは子供への投資の勉強として活用していくのも手かと考え私は活用しています。

年間80万円まで投資でき、2023年までなので2020年に開設すれば最大320万まで投資できます。

つみたてNISAと違い投資信託だけでなく、株式も購入できるので優待目的でしたりマイホームを持たれている方は身近な企業の株を所持してみるのも面白いかなと思っています。

関連記事

ジュニアNISAは2023年で終了が決定しましたが、大きなデメリットが無くなったのでジュニアNISAの魅力を紹介していきます。 我が家も娘の口座を開設しジュニアNISAをスタートさせようと思いますが嫁と相談することにします。 同[…]

学資保険

学資保険も教育費に備えるために昔から有名ですね。

低金利時代のため、利率は昔は120~130%ありましたが現在はよくて108%程度です。

魅力は薄くなりましたが投資とは違い安定しているので計算はしやすいですし、銀行に預けているだけよりかは全然いいです。
※つみたてNISAやジュニアNISAはあくまでも投資になるのでリーマンショックなどが起こった際に投資元本よりマイナスになる可能性もあるため

他には、夫婦のどちらかが不幸ごとで他界してしまった際は以後の保険料が免除されるのはメリットですが20代、30代の死亡率は低く40歳までに無くなる確率は1.8%、50歳までで3.1%程度となっています。

この死亡率は0~40または50歳の間なので、子供が産まれて成人するまでの期間でみたらもう少し低くなるはずです。

まとめ

教育費が実際にどのくらいかかるのか目安ではありますが理解できたでしょうか?

記事を書いている私がいうのも、おかしなことですが教育費がここまで高額になるとは思っていませんでした。

子供が産まれる前は、お金がなかったら高校までは公立に通わせてたらいいというのが頭にありましたが、実際に子供ができると望むことは可能な限りさせてあげたいです。

例えばですけど、

娘「この学校に行きたいけどいい?」

父「お金がないからそこの学校はダメ」

と言いたいでしょうか?

言いたくないですよね。なんとかして通わせてあげたいと親なら思うはずです。

ただ突然大きなお金を準備するのは無理なので、子供が進路を決める前の段階で計画的に教育資金を準備していきましょう。

最新情報をチェックしよう!